top of page

第118回政策シンポジウム<スポーツイベントX地方創生>

  • 2016年11月29日
  • 読了時間: 1分

「スポーツイベントでの官民連携による  経済効果の可能性」~ラグビーW杯2019を  視野に入れたオールジャパンでの取組み~ 〇ラグビーワールドカップ2019組織委員会 〇キヤノン株式会社 〇スポーツ庁(スポーツ総括官) 〇開催都市(横浜市スポーツ振興部) 〇新日本監査法人(スポーツ事業支援オフィス室) -------------------------- 【開催概要】 日時:2016年11月29日(火) 16:00~18:00 場所:霞が関ビル33階・セミナールームA/B/C   :(千代田区霞が関3-2-5霞が関ビル33階) 定員:200名(先着順) 備考:参加費無料 主催:政策分析ネットワーク   :新日本有限責任監査法人

【報告者/パネリスト/モデレーター等:敬称略】 <パネリスト/モデレーター> 〇公益財団法人 ラグビーワールドカップ2019  組織委員会 事務総長      嶋津 昭 〇キヤノン株式会社 執行役員   野口一彦 〇スポーツ庁 スポーツ総括官   平井明成 〇横浜市(開催都市)  市民局スポーツ振興部 担当部長 小宮勝男 〇新日本有限責任監査法人 シニアパートナー  スポーツ事業支援オフィス室長  松村直季

<報告者> 〇EY(Ernst & Young) 英国法人:エコノミスト  シニアマネージャー デイヴィッド・マレン 「ラグビーワールドカップ 2015イングランド大会  における経済効果について」

<全体進行係> 〇政策分析ネットワーク事務局長  田幸大輔



 
 
 

コメント


kasumigasekiTV_logo_v2.png
  • YouTube
  • X
  • Facebook

政策解説・霞が関TVは、①立法 ②行政 ③民間(経済団体等)④アカデミア(大学・シンクタンク) ⑤非営利セクター ⑥有識者などの「政策関連情報(法案・基本方針・ビジョン・政策提言・審議会等答申・個別政策・白書)」を社会で共有することを目的として、政策分析ネットワーク(官民連携型政策プラットフォーム)が運営する「政策解説」に特化した非営利(公共財)メディアです

政策百科事典(図表版).png
Logo_政策関連レポート.png
public_policy.png
bottom of page